家を購入したいが、いざ購入するとなった時にどれくらいの費用がかかるか分からず不安になる方も多いでしょう。
これからの人生の資金計画を立てるためにも、家にかかる費用を購入をする前から把握しておきたいですよね。
今回は、家づくりにかかる費用の種類や予算の決め方などについて紹介するのでぜひ参考にしてください。

□建築費以外にかかる家づくりの費用

注文住宅を購入するときによくあるケースなのが、予算オーバーになってしまったり予想のしていないところで予算が発生してしまったりすることです。
これらのケースは、建物本体の工事以外にも諸費用がかかることを認識していないことから発生する問題でしょう。

建物本体の工事費以外にかかる諸費用だけでも100万円以上はかかります。
そのため、「坪単価」や「建物本体」だけで予算を立てたりするのではなく、総費用で予算を立てるのが大切です。
家づくりにかかる大体の総費用の内訳は、建物本体の工事費が70パーセント、付帯工事費・別途工事費などが20パーセント、諸費用などが10パーセントです。

□一戸建てにかかる費用の平均やその内訳

注文住宅の購入を検討している方は、注文住宅にかかる総費用の平均はどれくらいなのか気になっている方が多いでしょう。
そこで国土交通省が行った調査に基づいてそれぞれの費用の平均について紹介します。

国土交通省による「令和元年度住宅市場動向調査」では、注文住宅を購入したときに土地も同時に購入した場合にかかる建築費用などの合計の平均は約4,615万円、土地は既に取得していて建て替えした場合にかかる建築費用などの合計の平均は3,555万円となっています。
また、これらの自己資金比率は前者が27.2パーセントで後者が48.5パーセントです。

建築費用の内訳は、土地代、本体工事費、別途工事費（付帯工事費）、諸費用の5つに大きく分けられます。

土地代は、住宅を建築するために購入する土地にかかる費用です。
土地代は、土地の広さや形状、位置するエリアの利便性などによって大きく変わりますが、公益財団法人全国宅地建物取引業協会による「土地・住宅に関する消費者アンケート調査（2017年）」では、一戸建ての住宅を立てるために購入した土地の全国平均は約1,600万円、首都圏の場合は2,680万円、中部圏の場合は約1,606万円、近畿圏の場合は約1,669万円でした。

本体工事費は、住宅のデザインや仕様、広さによって費用が異なるため、他の費用のように一概に平均を出すことはできません。
しかし、前述した総費用の内訳のように、一般的には総費用の70パーセントが目安とされています。

別途工事費（付帯工事費）は、建物本体の工事とは別にかかる工事費用のことを指します。
別途工事費の例として挙げられるのは、土地を購入したときに古家がついていてそれを解体するための費用、駐車場や庭の造成工事、水道・ガス・電気などの工事、エアコンを設置する工事など建物本体以外の工事です。
これも前述したように、総費用の内訳の約20パーセントが別途工事費（付帯工事費）が締めます。

諸費用は、一戸建てにかかる費用で本体工事費・別途工事費以外でかかる費用のことを指します。
主な諸費用の例は、登録免許税や印紙税、住宅ローンの手続きにかかる費用や保険料（火災保険・地震保険）、不動産取得税や引っ越しにかかる費用などが挙げられます。
これらの費用は、住宅ローンが適用されないため自己資金などで賄う必要があります。

□注文住宅の予算を決める3つのステップ

＊住宅購入に当てる自己資金の金額を決める

注文住宅に関わらず、住宅を購入するときにかかる金額は、「購入するときにかかる金額（頭金や諸経費）」と「購入した後にかかる金額（住宅ローンや住宅維持費）」の2つの合計で決まります。
そこでまず、住宅にかけられる自己資金を明確にすることが重要です。
前述したように、住宅は購入するときにかかる費用は購入のための費用の他に、引越しのための費用などさまざまなところで発生します。
そのため、自己資金を全て購入に当てるのではなく、初期費用や生活のために予備で費用を準備しておくことが大切です。

＊住宅ローンの借入金額を決める

安定したローン返済を組むためには、毎月の返済額を無理のない金額に設定する必要があります。
一般的には、年収の25パーセントを12ヶ月で割ったものが、無理なく返済を行える上限額とされています。

＊住宅の購入資金限度額の計算を行う

注文住宅を購入する場合は、予算の全てを購入資金へと当てることはできません。
そのため、土地の購入や借入金額を決めてから、総費用の内訳などを参考にして購入資金を計算しましょう。

□まとめ

今回は、注文住宅にかかる費用の種類とそれぞれの平均、また予算の決め方について紹介しました。
将来の資金計画のためにも家づくりに関する費用を把握しておくことは大切です。
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